寿泉堂綜合病院

　あけましておめでとうございます。
　昨年（2018年）の世相を表す「今年の漢字」には、「災」が選ばれました。6月に大阪北部地震が発生し、7月に西日本豪雨、9月には台風21号・24号が相次いで上陸したことなどを考えると納得がいきますが、実は「平成」そのものが元号とは裏腹に、雲仙普賢岳の噴火、阪神・淡路大震災、中越地震、東日本大震災･･･と、天変地異の集中した時代でした。
　そして今、この「平成」が、天皇の「生前退位」によって幕を下ろそうとしています。思い返せば今上天皇・皇后両陛下は、災害が発生するつど被災地に足を運び、深く頭を下げて犠牲者の霊を慰め、被災者には膝をついてお見舞いの言葉をかけてきました。東日本大震災の発生5日後には異例のビデオメッセージを発信し、原子力災害への憂慮を示すとともに防災関係者を労い、被災者を激励しました。今上天皇の在位30年は、国民、とりわけ弱者や被災者に文字通り「寄り添った」30年でした。
　2019年は、医療・介護給付費の伸びを抑制するための様々な施策が強化されるほか、病院にとって「損税」となっている消費税率のアップ、地域医療の崩壊にもつながりかねない「働き方改革」の推進等々、医療を取り巻く環境がさらに厳しさを増すことが予想されます。それでも私たちは、医療というものは本来、患者さんに寄り添い、手を当ててその痛みを理解しようとする想いから始まるものであることを忘れず、130年を超えて地域医療を支えてきた誇りを持って、真摯に患者さんやご家族と向かい合っていく所存です。
　5月に決定される新しい元号を、私は願望も込めて「永寿」と予想しています。この一年が皆様にとって、そして寿泉堂にとっても素晴らしい一年となりますように。

　あけましておめでとうございます。平成として最後に迎えるお正月、皆様はどのようにお過ごしでしょうか。平成31年の干支はイノシシ、猪肉は万病に効くという言い伝えがあることにあやかり、「無病息災」を大いに期待したいところです。
　総務省の人口推計では65歳以上の高齢者が総人口の28.1％、70歳以上に限っても20.7％と5人に1人の割合を超えており、少子高齢化を背景に社会保障制度の見直しや働き手の確保に向けた取り組みが急務となっています。病院も、定年を迎えた有能な人材の継続雇用や新しい医師の採用に取組んで病院機能の維持・向上に努めますので、引きつづき今年もどうぞよろしくお願い申し上げます。
　これまでは、自宅で療養生活を送ることに支障をきたす患者さんの多くが地域の病院で入院を続けることができる時代でしたが、国の財政事情を背景に、在宅診療（往診）、在宅看護、在宅や通所リハビリなど包括的なケアシステムを利用して自宅療養にシフトできるような環境整備が進められています。団塊の世代が75歳以上となる2025年に向け、入院病床数を調整する会議が行政の主導で開催されているなか、私たちの病院は救急医療を含む内科系の急性疾患から手術を要する外科領域まで幅広く対応し、近隣の医療機関と連携しながら、これからも地域の皆様とともに歩んでまいります。
　社会保障費の増大と国の歳出削減というバランスのなかで、医療を取り巻く環境は厳しさを増してはおりますが、「患者さん第一」という理念・目標に向かって「猪突猛進」、ぶれずに突き進む年にしたいと思います。

　あけましておめでとうございます。
　昨年は各種競技団体で多数の不祥事が報道されました。レスリング強化本部長によるパワハラ、アメリカンフットボールの監督・コーチからの危険タックルの指示、ボクシング会長の試合判定への不適切な介入と助成金流用、体操協会幹部等の女子選手へのパワハラなど枚挙にいとまがありませんでした。これ等の問題の特徴はいずれも選手側の悲鳴によって発覚し問題化されました。アマチュア選手の場合、誰しもが代表に選ばれたいし、良い成績をと希求します。そういう意味では選手側の立場が弱く指導者と選手側の力関係に閉鎖性が生じます。日本ではこれらの競技団体に関与する機関は内閣府と文部科学省のスポーツ振興センターとスポーツ庁のみで、いずれも助言や補助金の運用等に留まり資格停止や除名といった強制力はないとのことです。米国では強力な権限を持つ国家機関（セーフスポーツ）があります。今後何らかの対応策が必要となるでしょう。50年前の東京オリンピックでは「根性」という言葉が流行りましたが、今はそのような時代ではないと思われます。
　ともあれ、寿泉堂香久山病院では昨年6月にISO9001：2015およびISO14001：2015の新しい規格の統合版を受審しました。新しい規格とは主なものとして品質目標に対し職員全員が認識しているか、諸課題の達成に向けての網羅性、結果に関するパフォーマンス指標の明確化などで、あくまでもISO運用上での有効性を重視した審査でした。新たに認証取得できました。
　これを機に医療の質の向上に職員一同、新たな気持ちで努めてまいります。

　あけましておめでとうございます。
　昨今「ビッグデータ」という言葉がマスコミを賑わせています。
　医療界でも岐阜医大病院では再手術の原因をデータ化し3割減少させたとの報告がされています。H30年 7月腎疾患対策検討会報告書 ～腎疾患対策の更なる推進を目指して～ が厚労省より出されました。内容は2028年までに1年間の新しい透析患者さんを35,000人以下にする。そのためには慢性腎臓病（CKD）の重症化予防とそれに伴う心疾患、脳疾患の発症を抑えること。更に生活習慣病に由来する特に糖尿病による腎臓病を減らすことが重要と記載されています。
　日本透析医学会では透析療法が始まった1968年より透析患者数、導入数、死亡数、透析に至った腎臓病の原因、死亡など毎年12月31日現在の情報を日本各地の透析施設より情報（データ）を集めています。1968年には215人、2016年には329,609人と増加しています。2016年新しく透析を始めた方が39,344人、そのうち糖尿病が原因で透析が必要になった方は16,103人います。透析になる患者さんには糖尿病慢性腎臓病（CKD）という概念を導入し今まで以上に腎疾患を早期に発見、持続的に治療が必要です。そのために健診のデータ、診療を受けたデータより患者さんを腎臓専門医に紹介するシステムを構築し既に福島市は動き始めています。
　健診センターでは個人の今までのデータ管理、異常時の早期専門医受診を勧めています。
　透析センターでは透析を受ける患者さんの状態を何十年にも渡り管理し20年以上の方が20名いらっしゃいます。より快適な日常生活を過ごすために当スタッフが今後も亥年にちなみ全力で邁進してまいります。
　今年も宜しくお願いします。